ここ3年ほどコンサートやリサイタルに年数回出掛けています。

ＣＤは耳で聴く感じですが、コンサートは音の響きが体感でき、非日常的な時間が過ごせるので好きです。開始前のチューニング（音合わせ）が体に響くと、コンサートに来たことを実感し、わくわくします。
人気の指揮者やピアニストはチケットがすぐに売切れ、なかなか手に入らないのですが、企業主宰のチャリティコンサートなどは選曲も耳慣れたものが多く、値段が安く、比較的入手しやすいのでお勧めです。
　名古屋にはコンサートホール（芸術劇場）や名古屋フィルハーモニー交響楽団（愛称：名フィル）があり、音楽鑑賞に恵まれた環境にあると思います。

　先日、近所の文化小劇場で入場無料のピアノリサイタルがあり家族で行ってきました。
数年前、芸術劇場でピアノリサイタルに行ったことがあるのですが、リサイタルは小ホールがいいと実感しました。単純に狭いので響きがいいと思っていたのですが、精密な音響設計があることがわかりました。　

ホールには大きく分けてシューボックス型（正面舞台の四角いホール）とワインヤード型（アリーナ型で舞台が中央にある円いホールで客席がブドウ畑のように広がっている様子から名づけられた）の2種類があります。
　シューボックス型は音響性能がいいというメリットがあり、小・中規模の演奏に適しでいるそうです。どうしても壁側の音響が悪くなるので席選びは大切ですが、その分お値打です。
一方ワインヤード型は大型のオーケストラに適し、どの席も音響がいいそうですが、そもそも音響設計が難しく、高コストのため基本シューボックス型が多いようです。

曲目はもちろん、天気、お客さんの入り具合で残響が変るので、ホールの特性を生かした演奏ができるオーケストラが一流だそうです。
いつか自分で残響の比較や批評ができるほど色々なホールに聴きにいけるようになりたいものです（笑）

　平成24年分より、生命保険料控除の最高額は10万円から12万円にアップされています。従来の生命保険料控除は一般タイプ・個人年金タイプの2種類でしたが、ここに介護医療保険タイプのものが加わったためです。
　ところが、一般タイプ、個人年金タイプ、介護医療保険タイプというように個別にみると各々の控除額が5万円から4万円に引下げなので拡充なのか減額なのか？？わかりにくいですよね。
「いままで受けていた5万円控除も4万円に引き下がってしまうのか？」
「従来加入していた保険に加えて、今後、生命保険に加入した場合、控除額はどうなるのか」などいろいろな疑問が出てきます。

　平成23年以前契約の保険については従来どおり、生命保険料控除の最高限度額を5万円のままとする経過措置があります。
　後者の疑問については、平成23年以前契約の保険（旧保険）と平成24年以後契約の保険（新保険）の両方に加入している場合には、①～③で有利なものを適用します。
①旧保険のみ（限度額5万）
②新保険のみ（限度額4万）
③旧・新保険合算する場合（限度額4万）
　たとえば、旧保険（一般タイプ）5万円の控除＆旧保険（個人年金タイプ）5万円の控除＆新保険（介護医療保険タイプ）4万円の控除ということになり、単純に加算すると14万円の生命保険料控除となるのですが、このような場合の限度額は12万円に調整されるということです。
　また、平成24年以後の、従来の保険への特約中途付加、更新、転換等の保険の見直しをした場合は新しい控除の適用（上限4万）になります。平成24年以後の保険の見直しは、増税に作用することもあるので注意です。

　各社の生命保険料控除証明書の様式が様々ですので、年末調整書類記載の際は気をつけていただければと思います。年末調整のご依頼いただいているお客様は、私共でも再度書類チェックいたしますが、ご協力宜しくお願いいたします。

by　古橋

「評価」と「評判」は似ていますが、大きく違い、でもとても親密です。
「評価」は賞与査定など短期的な指標で一定の評価基準を設け数値化することが可能です。厚労省によると、意欲・勤務態度・健康・能力・技能伝承力等の5項目が多くの企業の評価対象になっています。

　一方、「評判」は基準がなく、築くのに長い年月がかかり、一旦おちると回復は大変です。「評価」に比べ定義は曖昧ですが、印象・人望の評価に及び、人事異動の際に重視されます。
「評判」といっても高「評価」から「評判」につながることは理想的ですが、「評価」が伴わない「評判」もあり、人事担当者にとって公平に収集できるものではありません。

　ある企業では、一緒に働いている仲間が仕事ぶり、人柄を適正に評価できるとし、従業員同士の相互評価を導入しています。
　また、社内ヘッドハンターを使って、ポテンシャルの高い従業員を探し集め、次世代リーダーを育てている大企業もあります。優秀な従業員を手放したくないため部署が抱え込んでいる場合や、能力があるにも関わらず上司との折り合いが悪く、評価の低い従業員の発掘をするのです。
　他社の成功例が自社にあてはまるとは限りませんが、悩ましい問題のため、いろいろな事例の紹介を読むことはとても興味深いです。

　ご存知の方も多いかと思いますが、会社のための人事という視点からはかけ離れた、年金財政からの視点で「改正高年齢者雇用安定法」が8月末に成立しました。
　
　来年4月より、希望者全員を６５歳まで再雇用するよう企業に義務付けるというものです。今までも65歳まで雇用措置の義務はあったので、何がかわったか？というと・・・企業側が事実上、再雇用する対象者を選別できなくなりました。（※勤務態度や健康状態が悪い人を対象外にできる指針を国が今後作る方針だそうですが・・・現状未定です）　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　年金財政事情で会社への雇用義務を課すことに賛否両論ありますが、時代の流れですね。
就業規則など社内書類整備・変更などは労働局で無料の労働相談窓口（総合労働相談コーナー052(972)0266）がありますので活用していただければと思います。

by古橋

インターネットで日用品など買い物をすることが日常的になりました。
個人的には週1～2回は利用しており、実際に見定めたいものがあるときだけお店にいくので効率的です。
最近では午前中に注文すると夕方届くということも珍しくなく、ネットスーパーは約3～4時間で届きます。急いでなくても早く届くので申し訳ない（？）くらいです。
早いだけでなく、配送料無料も多く、便利さに日々感謝です。
　
　お店に出向かないので時間も節約でき、衝動買いするリスクもなく、必要な物が買えるので配送料くらい払ってもいいのでは・・・と個人的には思うのですが、それにしてもどうしてこんなに早いのか、不思議に思いませんか？
調べたところ、本で有名なアマゾン（ネット小売店）では商品をバーコード管理し、ロボットが商品の保管、ピックアップ、集出荷を管理しているそうです。
　利用者拡大や長期的な成功のため、短期的な利益は気にしない、との企業哲学だそうです。もちろん、短期的には損失が出るため、アナリストの批判的な意見もありますが、実際サービスを受けている立場からすると、すばらしい企業哲学だと思っています。
　
日本の小売店もネット通販の物流整備を急ピッチで進めているようで、大型物流施設・倉庫賃貸料も半年で5％上昇しているようです。付随して、フルフィルメント（商品の発注から決済、ピッキング、配送までのトータル業務）代行事業は、伸び盛りの成長市場になっています。物流専業者のみならず、自社インフラの有効活用を狙うカタログ通販やＩＴ企業が参入し、異業種間で荷主を奪い合っている状況で、利益に結びつくのは少し先のようです。ネットスーパーも顧客の囲込優先で、利益が出るのはまだまだ先のようです。

顧客の過剰な（？）利便性や、インフラ整備優先で、従業員の給与などコスト削減では企業努力とはいえ、少し寂しい気がします。宅配ピザが少し割高なのが当たり前のように、もう少しサービスに対する対価を払う仕組みがあってもいいのではと思います。　

by 古橋

売り手と買い手に「情報量の差」があるため粗悪品の出回る市場を「レモン市場」といいます。
ここでいう「レモン」とは果物ではなく、アメリカでは質の悪い中古車のことを「レモン」、良質なものを「ピーチ」を呼ぶことにちなんでいるようです。
　
　レモン市場では、売り手は品質をよく知っているので中古車に相応の値をつけるが、買い手は品質の情報がないので中古車にあまりお金を払いたくない。
　売り手は、買い手の予算内では低品質の中古車を売らないと利益を上げることができない。
　低品質なので故障が多い→中古車の印象悪化→買い手の予算低い・・・と負の循環によりレモン市場ができ、ピーチは市場へ出られないのです。とても不幸な市場で、逆選択（買い手はピーチがほしいのにレモンを買ってしまう）やモラルハザード（売り手がレモンをピーチと偽って売る）がおきてしまうのです。
　分かりやすく、当たり前のような話ですが、2001年ノーベル賞受賞の理論です。

　情報量の差を解消（レモンにアフターサービスをつける、ピーチに第3者が保証書をつけるなど）をすれば、適正な価値で市場に出回ることができます。
　
　労働市場も採用側、応募者側の情報量の差で「ピーチ」な人材すべてが、能力を生かせる職に就けるとは限りません。ある会社にとっては「レモン」であっても、他の会社では「ピーチ」な人材ということもあるのでミスマッチがおきやすいことも容易に想像できます。
　
　今年はここ3年で新卒の内定率が一番よく、中小企業の比率が上昇しているようです。ＨＰなどの普及により中小企業の良さが理解されはじめたようです。新卒採用に積極的な中小企業が、新卒就職先の選択肢に入ることはとても嬉しいですね。
　
　通年中途採用も中小企業で多いですが、応募者は自分の能力を把握し、会社情報もＨＰなどで得てから応募してきますが、採用側は履歴書と面接で判断するので自社にとっての「レモン」か「ピーチ」なのか判断情報が少なく、一歩踏み出せないことがあるかもしれません。
　実技試験をしてみる、試用期間を設ける、など解決方法は色々ですが、雇用に関する助成金なども上手に活用していきたいですね。年度末で改廃がありましたので、ご利用検討の際はお気をつけ下さい。

by 古橋

今年は帝国データバンクの調査によると、創業100年を迎える企業（個人経営含む）が1800社ほどあり、ここ5年で突出して多くなっています。
　100年前の日本は、大正元年の好景気かつ、大正デモクラシーの自由な気風の時代背景もあり起業の風土があったようです。ベンチャー支援も財閥系企業が長い目で応援するなど財務面でも今より恵まれていたようです。

　世界的にみても、創業200年以上の企業数は日本が約4000社と2位のドイツ約1800社との大差をつけ1位の長寿企業大国です。
　江戸時代の商人が確立した厳しい家訓・後継者選抜人事・教育、顧客管理などの経営理念が受け継がれ、家業の継続を重んじる風土が育ったようです。
　フランスのワイナリーなども歴史があるのですが、オーナーの入替りが多く、組織継続という面では日本と少し異なります。
　
　世界中で100年以上の社歴を持つ企業を調査したところ、以下の4つの共通点があるそうです。
①環境変化に敏感
②強い結束力と組織を大切にする経営者
③現場の人の判断を大切にしている
④資金調達に保守的
　上記に加え、近江商人の「三方よし（売り手・買い手・世間）」精神も日本の長寿企業の特徴だそうです。
　いくつもの景気の波を乗り越えた長寿企業が世界一多いことは同じ日本人として、とても誇りに思えます。ちなみに世界最古の企業は1400年以上の歴史をもつ、四天王寺を建てた日本の建設会社になっています。

　石田会計の関与先は設立間もないお客様から社歴のあるお客様まで様々です。
　相続や事業承継についてのご相談をいただくことも少なくありません。
良い経営のパートナーとなれるよう、個々のお客様の中・長期的な経営計画や意向に沿って、ご提案・ご相談させていただけるよう心がけておりますのでいつでもお気軽にご相談いただけると嬉しいです。

by 古橋

昨年は震災の関係で見送られていた、健康保険の被扶養者確認が5月末頃から始まります。
3月から健康保険料が上がったばかりですが、要は、赤字で苦しいので、本来扶養ではない人を外す作業です。

　今年の4/1時点で学生など18歳未満の人、4/1以降に扶養になった人は重複確認のため対象外になります。
前述以外の扶養者がいる従業員が在籍する会社に「被扶養者状況リスト」が送付されますので、対象従業員配布→回収＆確認→提出という流れになります。
　会社で回収した書類のチェックは給与計算時の資料やH24年　給与所得者の扶養控除等申告書での確認になると思いますが、税法上と健康保険上の基準が異なるので少し紹介します。

●健康保険の扶養範囲
・3親等以内血族・姻族→同居要件→年収要件の順に判断します。
　配偶者は内縁でも扶養になり、同居要件も不要です。
　・所得税法上（6親等以内血族・3親等以内姻族）より認定範囲が狭く、同居要件があります。
例えば、妹弟は別居でもいいが、兄姉は同居していないと扶養になれないのです。
「弟の学費を稼ぎ、仕送りする兄」を想定し、40年ほど前からこのような取り扱いになっています。兄がダメとは厳しいのでは！？と思いますが、内縁の配偶者は別居OK（連れ子は同居要）ですので、少し悩ましい基準になっています。

・年収要件は
健康保険・・・年収130万未満（60才以上180万）※年収とは経費控除前です。
所得税のように年間ではなく、今後の見込みで判断します。
失業保険や遺族年金など非課税収入もカウントしますので税法上扶養でも健康保険は扶養でない場合があります。
所得税・・・所得（経費控除後）38万以下。パートなど給与のみの場合は103万以下です
　　
　対象従業員が多い会社はお手間になると思いますが、健康保険財政のため、できることから協力していくしかありませんね・・・。
　判断に迷う扶養者がいる場合は、具体例と共に健保協会（愛知支部は052-979-5190）にお問合せ下さい。
給与計算など関与させていただいているお客様は変更ございましたら、連絡下さいますようお願いいたします。
※上記説明は政府管掌健保ですので、組合健保などはまた別になります※　

by　古橋

ネット検索大手企業の新しい個人情報保護に関する利用規約（プライバシーポリシー）が話題になっています。
概要は、提供しているサービス（メール・地図・写真管理など60以上）の顧客情報を統一管理し、利便性を高めるというものです。
同時に、サービスを使用すればするほど、いつ何を購入したかなど個人情報が蓄積されるので、プライバシーの侵害になる心配もあります。日本よりも欧米で懸念の声が強いようです。

少し前、地図のストリートビューが裁判で問題になっていましたが、利便性が評価され、改善を重ね現在も世界中で活用されているので、今回も利便性優先になるのでは・・・と個人的には思っています。

以前、利用していたネットスーパーで顧客情報流出の事故があり、お詫びとして商品券を頂いたことがあります。クレジットカードの番号の登録もしていたので、当初はかなり心配でしたが、実害は特になかったため、半年程停止していたサービス再開と同時に利用を再開しました。
やはり、日常の便利さには少々（大きな？）のリスクはあるのだと実感した経験もあります。

公私問わず、個人情報を提供しないと、受けられないサービスが多いことを改めて痛感します。同時に、個人情報提供の対価（サービス）がとても便利なので、なくては困るものになっています。
法整備が後手にまわっており、何かあったときの保護・救済はあまり当てになりませんが、利用目的などをしっかり理解してサインするなど、できることから心がけていきたいと思います。

by 古橋

石田会計では税務関係以外にも、スタッフが自由に閲覧できるビジネス誌が数種類あり、大切な情報収集源になっています。
私は人事関係の記事を特に好んで読んでいるのですが、最近読んだ「コンフリクト・マネジメント」について紹介したいと思います。（コンフリクトとは葛藤・衝突・対立を意味します）

「1つしかないオレンジを二人がほしいと思っている。どうすればよいか？」
（※答えが浮かんでから読み進めて下さい）
①強制（競争的）・・・腕力、ジャンケンやくじ
②服従（受容的）・・・相手に譲る
③回避的・・・二人ともあきらめる
④妥協的・・・半分づつにする
⑤協調的（Win－Win）・・・？　
上記は心理学者が人が対立した時に取る態度を分類したものです。
日本人の多くは④を選ぶそうです。（ちなみに私も④です）
　⑤は一方はオレンジジュースを作りたい（実がほしい）、もう一方はジャムを作りたい（皮がほしい）というニーズがあり、話し合いで両者ともほしいものが100％手に入るという例です。

問題は「実を食べたいのだろう」という先入観と、妥協を「良し」する価値観です。
どのモードが適切なのかは、もちろん問題と状況によりますが、日本人は①～④（双方目的未達成）の選択が多く、⑤の解決策を見出すこと（コンフリクト・マネジメント）が苦手な人が多いそうです。
コンフリクトを戦略的・効果的に利用する事は、健全な組織に大切なので、人事研修に取り入れている会社もあるようです。
若手社員向けの導入例では、国籍や文化の違い、職歴の違い、価値観の違い等、多様性にあふれる職場環境において、社員に「他者との違いを受容し、共感する心」を育ててもらい組織力を高めるため。
管理者研修の導入例では、部下との衝突、社内他部門との軋轢、会議場面での意見対立等々・・・日々の業務の中で、組織内コンフリクトが生じたとき、リーダーが適切に異なる意見を集約する力を身につけるため等が紹介されていました。

公私問わず、問題とは自分が問題視するか否かだけで、日常にありふれているはずです。
回避的（見ぬふり）、妥協的（諦める）に解決したつもりになっていることを見つめなおし、協調的解決策を考えていく思考「癖」を心がけたいと思います。

by 古橋

先月、グリーンジャンボ宝くじが発売されましたが、前後賞合わせて史上初の5億円ということもあり、ご購入された方は多いのではないでしょうか。
　宝くじをあまり購入したことがない私も「復興」という言葉に惹かれ久々に購入しました。
　今回は660億円が販売され88億円が災害復興に当てられる「復興宝くじ」で阪神淡路、新潟県中越地震に続き3回目になるそうです。

　もともと宝くじは戦後のインフレ対策で始まり、自治体の復興資金調達として今に至るようです。平成7年に50周年記念に登場したマスコットのクーちゃん（黄色のくじら）もかわいいですよね。
　歴史があるせいか、ロトなども含む宝くじを過去に1回以上購入したことのある人は18歳以上人口のうち約75%と、なじみ深いものになっています。
　毎年購入は55％、毎月購入は13％と息の長いファンが多いことに驚きました。
　
　一般的な 宝くじ収益金の内訳は当選金45％、公共事業など40％、諸経費15％だそうです。当選金45％とはいえ、「当たらない」イメージが強いですが、まさにその通りです。
　ジャンボ宝くじの場合、１等は１ユニット（1000万枚）に１本なので、単純に1000万分の１ということになります。3等100万円の当選確率は5万分の1です。
　
　ピンとこないので・・・
　おコメ1袋（10kg）で50万粒位らしいので3等は1袋に10粒、1等は20袋で1粒になります。当たらないはずですよね。
　１ユニット（30億円）購入で当選金は半分以下なので、たくさん買えば当たる（？）とはいえ、なんとも複雑な思いになります。ちなみに当選金には所得税はかかりません。

　宝くじ長者白書（1000万以上の高額当選者の統計）によると当選者の多くは１０年以上宝くじをコツコツと購入されているそうです。
　主にジャンボ宝くじをメインに購入、職業は会社員の方が多いようです。枚数も10～30枚と庶民的でした。
私も「当たらないから・・・」と悲観的にならず、今年からこつこつ購入を続けていこうと思います（笑）

　久々に購入した宝くじが復興の一助となり、当たるといいなぁと願いつつ抽選日を待っています。

by 古橋